有業者の4割が実施

調査結果から、有業者（ふだんの状態として、収入を目的とした仕事を続けている人）の学習・自己啓発・訓練（以下、学習等）の行動者率（過去1年間に学習等を行った人の割合）をまとめると、下表のとおりです。 学習等の行動者率は総数が41.9％でした。前回調査（2016 年）の38.5％から、3.4ポイント増加しました。
年齢階級別では、20～24歳が54.2％で最も高く、20代後半～30代が40％台、40歳以降では40％を割り込みました。
学習等の内容をみると、外国語の行動者率は10代で最も高く、年齢が高くなるにつれて低くなっています。商業実務・ビジネス関係は20代以降で最も高く、特にパソコン等の情報処理の行動者率が高い状況です。

企業の取組も重要

有業者の4割が学習等に取り組んでいますが、従業員全体のレベルアップには、企業における教育訓練等の取組が重要です。
企業の教育訓練等への取組に活用できる助成金等もありますので、興味のある方は、厚生労働省や中小企業庁のサイト等を確認してはいかがでしょうか。

総務省統計局「令和 3 年社会生活基本調査」

統計局ホームページ/令和3年社会生活基本調査の結果 (stat.go.jp)