人材採用においては、自社が望むような人材が採用できないことがあります。
ここでは、昨年11月に発表された調査結果から、転職者の募集方法と転職者の転職活動方法に関するデータをみていきます。

調査結果から、転職者がいる事業所での転職者の募集方法をまとめると、表のとおりです。
募集方法で最も割合が高いのはハローワーク等の公的機関（以下、ハローワーク等）で、57.3％でした。
次いで求人サイト・求人情報専門誌、新聞、チラシ等（以下、求人サイト等）が43.2％となっています。以下、縁故（知人、友人等）や自社のウェブサイト、民間の職業紹介機 関が20％台で続いています。

前回調査（2015 年）からの増減をみると、ハローワーク等が8.4 ポイント減少しました。一方、自社のウェブサイト、民間の職業紹介機関は5ポイント以上増加しています。

次に、転職者の転職活動の方法をまとめると、表のとおりです。
50％を超える方法はなく、求人サイト等の39.4％が最高となりました。
ハローワーク等が34.3％で続いています。縁故も25％を超えました。

前回調査からの増減では、求人サイト等が15.2ポイント増加しました。
ハローワーク等は7.0ポイントの減少です。民間の職業紹介機関も4.2ポイント減少しています。